ブロックチェーン技術によって無くなる仕事たち |

２０１８年あたりから日本でも、「仮想通貨」「デジタル通貨」「キャッシュレス」という言葉を頻繁に耳にするようになりましたよね。

今回取り上げるのは、ビットコインなどの仮想通貨を実現させた『ブロックチェーン』。

通販をデジタル化するブロックチェーンは、世の中を便利にする革命的な技術ですが、幅広い業務を効率化・合理化させてしまいます。

間違いなく私たちの仕事や企業に影響をもたらすわけですが、では、どのような仕事が効率化され不要になってしまうのでしょうか。

ブロックチェーンとは？

世界中で行われた取引内容は、ブロックと呼ばれるデータを記録する箱に保存され、それらがチェーンのように繋がり更新されていきます。これをブロックチェーンと呼びます。

そしてブロックチェーンは、多数のコンピューターで共有保管でき、利用者は誰かが持っているブロックチェーン内のデータを監視しています。

このブロックチェーンは、「情報の改ざんができない」こと、「コンピューター同士でデータの共有ができる」、さらに「取引を監視しあえる」という信頼性が大きな価値になっています。

この仕組みによって、ほぼ手数料がかからず世界中の人たちと取引ができる仮想通貨が実現しました。

そして、この仮想通貨がさらに普及しすると個人同士で取引できるため、第三者の介入は必要なくなるのです。

ビットコインなどの仮想通貨は、仲介者（銀行などの金融機関）なしに利用者同士が直接取引できてしまいます。

さらに、迅速で安価。24時間利用できるこいうメリットもあり、銀行やクレジットカード会社はブロックチェーンによって、手数料が回収できず消えゆく存在です。

販売者と消費者をつなぐ、世界のアマゾンや日本の楽天などのネット通販業者にも影響が及ぶでしょう。
ブロックチェーン技術の応用によって、販売者と消費者の直接マッチングから、支払い配送までスムーズ行うことができてしまいます。

このように、業者を仲介しない直接売買がしやすくなり、利用料や手数料という概念が消えるかもしれません。

多数のコンピューターで情報を共有し、改ざんができないブロックチェーンを使えば、公文書や年金などの情報を守ることができる。

第三者を必要とせずに契約から施行までできるので、消えた年金問題のように支給漏れもなくなります。

こうなると、公務員の大幅な削減は避けられません。

まず、ブロックチェーン上に売買金額や支払い方法、過去の取引履歴などの不動産情報を定義することができます。

そこに売り主と買い主が現れ、取引がスタートすると、「売買の実行」「土地権利の移動」「支払い」「契約成立から記録」までがコンピューター上で迅速に行われます。

ブロックチェーン上に書き込まれた記録はそのまま証明書になるので、契約に関わる行政書士や司法書士の業務も不要になるでしょう。

仲介を必要としない直接取引が共通している点ね。

非合法な取引ができなくなるメリットは大きいかな。

これらの仕事上で行われるブロックチェーンの応用はスマートコントラクト（第三者を介さないスムーズな契約の執行）と呼ばれ、ブロックチェーン上でプログラム化しすることができます。

この技術を活用すれば、正確で不正のない業務が効率化・自動化されるので、多くの人間が行う仕事は削減されてしまう可能性があるようですね。

ブロックチェーン技術をベースにした直接取引は、私たちの働き方を一変させるものとなります。

不要になる仕事が出てくる一方で、フリーランスでの仕事や副業はどんどん増えると思います。

仲介者がいなくなればより仕事の受発注がしやすくなるが、戦えるスキルやポジションがなければ仕事を獲得できるチャンスは減ることになるでしょう。

フリーになっても稼げるくらいのスキルを得ることは、早めに考えていた方が良さそうですね。

そもそも、日本と日本の企業がこれからブロックチェーン技術をどのように受け入れ、活用するのかによって私たち一人ひとりの働き方が変わってくるので、留意しておくべきでしょう。